「新型」になっても、金メダルは国のものか

中国スポーツの「挙国体制」を、選ばれなかった子どもの側から考える

中国は、金メダルの取り方を変えようとしている。

これまでのように国が選手を選び、育て、強化するだけでなく、民間企業や大学、スポーツクラブの力も借りようというのだ。

その仕組みを「新型挙国体制」と呼んでいる。

いかにも中国らしい名前である。

9月3日、国家体育総局の高志丹局長は、2030年までのスポーツ政策について説明する記者会見で、この新型挙国体制をさらに整備していく方針を示した。

市場の仕組みを活用し、社会の力を競技スポーツの発展に取り込む。より開かれた、活力のある制度にしていくという。

聞こえはよい。

国家が独占してきたスポーツの世界に、民間の力が入ってくる。大学やクラブにも、優秀な選手を育てる機会が広がる。

確かに、変化ではある。

ただ、私はこの「新型」という二文字が、どうも気になる。

新しくなるのは、選手を育てる仕組みなのか。それとも、選手の人生そのものなのか。

2007年、北京の体育学校で見た子どもたちのことを思い出した。

そもそも「挙国体制」とは何か

中国スポーツに詳しくない人にとっては、「挙国体制」と言われても、何のことやら分からないかもしれない。

簡単に言えば、国が中心になって、人とお金と施設を集め、世界で勝てる選手を育てる仕組みのことである。

中国語では「举国体制（ジュウグオティージー）」という。

例えば、ある地方に運動能力の優れた子どもがいたとする。

その子どもを専門の指導者が見つけ、体育学校などで練習させる。

そこで優秀な成績を残せば、省の代表チームへ進む。さらに実力が認められれば、国家代表に選ばれる。

国は、指導者を集め、練習施設を整え、遠征や国際大会への参加を支援する。

最終的な目標は、五輪や世界選手権で勝つことだ。

全国から優秀な人材を選び抜き、限られた資源を有望な選手に集中する。

いわば、国を挙げた金メダル獲得作戦である。

この仕組みは、新中国成立後のスポーツ行政の中で形づくられ、とりわけ1980年代以降、五輪での成績向上を目指す体制として発展した。

資金も設備も十分ではなかった中国が、短い期間で世界の強豪国と戦うためには、合理的な方法だったのだろう。

実際、中国は体操、卓球、飛び込み、重量挙げなど、多くの競技で世界の頂点に立つ選手を育ててきた。

国が目標を決め、そこへ資源を集める。

その威力を、中国は金メダルの数で示してきたのである。

ただ、この制度には、もう一つの特徴がある。

誰かを選ぶということは、誰かが選ばれないということだ。

中国の選手育成は、競争の仕組みでもあったのである。

北京の体育学校で見た、もう一つの中国スポーツ

2007年11月、私は北京中心部にある什刹海体育学校を取材した。

そのときの様子は、スポーツナビに掲載した「中国スポーツのエリート教育に変化の兆し」という記事に詳しく書いている。

什刹海体育学校は、「世界王者の揺りかご」と呼ばれる名門校だった。

校舎は近代的で、設備も整っていた。

中庭にはデッキチェアが置かれ、休憩中の子どもたちがジュースを飲みながら話をしている。

中国の体育学校というと、何となく閉鎖的で、厳しい訓練ばかりしている場所を想像する人もいるだろう。

ところが、外から見た雰囲気は、思っていた以上に開放的だった。

しかし、体育館へ入ると、空気は一変した。

体操の練習場では、まだ5歳、6歳ほどの子どもたちが、鉄棒や平均台に取り組んでいた。

小さな身体で宙返りをする。

失敗して落ちる。また上がる。

コーチの厳しい声が響く。

見ているこちらの方が身を硬くするほどだった。

あの子どもたちは、五輪の金メダルを目指していた。

いや、正確には、金メダルを取れるかもしれない子どもとして、選抜され、育てられていたのである。

優秀な選手は上のチームへ進む。

そうでなければ、途中で選抜から外れる。

私は当時の記事で、そうした育成の仕組みを、毎日が選抜の連続だと書いた。

国にとっては、効率よく優秀な選手を見つける制度なのだろう。

しかし、子どもにとっては、なかなか厳しい制度である。

五輪の金メダルを手にできるのは、ほんの一握りだからだ。

では、その一握りに入れなかった子どもたちは、どうなるのか。

この問題が、私はずっと気になっていた。

金メダル製造システムの「出口」

2007年の記事では、選抜から外れた選手たちの進路についても取り上げた。

幼い頃から競技に集中してきたため、十分な学校教育を受けられなかった人もいた。

競技を続けられなくなったとき、今度は学歴や資格が求められる社会へ出ていかなければならない。

しかも、中国は厳しい学歴社会である。

同じ年齢の若者たちが大学進学や就職の準備を進めている間、競技に打ち込んできた人たちが、突然、別の道を探さなければならなくなる。

金メダルを取れた選手なら、指導者になる道もあるだろう。著名な選手には、企業から声がかかることもある。

だが、そうでない選手はどうするのか。

私は当時、こうした問題を、金メダルを生み出す制度の裏側にあるものとして書いた。

誤解のないように言っておくが、これは2007年に取材した当時の問題である。

今も中国の体育学校がすべて同じ状況にあるという話ではない。

その後、中国では教育との連携や、引退選手の職業転換を支援する取り組みが進められてきた。

しかし、制度の根本にある疑問は、簡単には消えない。

国を挙げて選手を育てるのであれば、国を挙げて、その選手の次の人生まで考えるべきではないのか。

金メダルを取ったところで、選手の人生が終わるわけではない。

まして、金メダルを取れなかった人の方が、圧倒的に多いのである。

「新型」の何が新しいのか

では、今回の新型挙国体制は、従来の制度と何が違うのだろう。

最も大きな違いは、選手を育てる主体を広げようとしていることだ。

従来の体制では、国や地方政府の体育部門が中心となって、選手の選抜や育成を進めてきた。

これに対して新型挙国体制では、政府の主導を維持しながら、大学、企業、スポーツクラブ、競技団体などにも積極的に参加してもらう。

国がすべてを抱え込むのではなく、民間の資金や技術、専門的な指導力も使うというのである。

9月3日の記者会見で、国家体育総局の競技体育司長、張新氏は、企業や大学、業界団体、クラブ、さらには家庭など、多様な主体が競技スポーツに関われる環境を整えていくと説明した。

そのために、チームの運営や大会の開催、競技への参加に関する制限を段階的に緩和する方針も示している。

例えば、これまで国家代表の強化といえば、国が用意したチームに選手を集めるのが基本だった。

ところが、2025年には、国家体育総局が「国家高水準運動隊の共同編成管理規則」を制定した。

学校や企業、地方政府、社会組織などが、国の競技団体と協力して代表チームを編成できる仕組みである。

契約によって、それぞれの権利や責任を明確にする。

新しい競技や、民間での活動が盛んな種目では、こうした方式を使いやすい。

国がすべての選手を一から育てるより、すでに実績のある指導者やクラブの力を活用した方が、競技力向上につながる場合もあるだろう。

中国のスポーツ行政は、こうした改革を新型挙国体制の具体的な取り組みとして位置付けている。

ここまでは、理解できる。

しかし、私は規則を読みながら、ある一文で目が止まった。

国家代表チームを共同で編成する制度の基本目的が、五輪で国の栄誉を高めることとされているのである。

つまり、国のために勝つという目標は変わっていない。

変わったのは、そのために力を貸す人や組織の範囲なのである。

これでは、新型になったからといって、挙国体制そのものがなくなるわけではない。

むしろ、国が勝つために、利用できる資源をさらに広げる制度ともいえる。

民間の力を借りても、国家の勝利が目的

ここは、少々皮肉なところだと思う。

従来の挙国体制は、国が資金や人材を集中させて勝つ仕組みだった。

新型挙国体制では、そこへ市場の仕組みを取り入れるという。

民間企業が資金を出す。大学が研究成果を提供する。クラブが選手を育てる。

国にとっては、ありがたい話である。

これまで行政が中心になって負担してきた仕事を、さまざまな組織が分担してくれるのだから。

しかも、最終的な目標は五輪での勝利である。

国のための金メダルを、今度は社会全体で取りに行こうというわけだ。

もちろん、民間が競技スポーツに参加することには利点がある。

行政だけでは見つけられなかった才能を発掘できるかもしれない。

競技の指導方法や運営の仕組みに、民間ならではの工夫が持ち込まれることもあるだろう。

大学が関われば、競技と教育を両立する道も広がる。

しかし、民間の力を借りるということは、それだけで改革が成功することを意味しない。

例えば、企業が競技スポーツに投資するとき、何を期待するのだろう。

企業の知名度を上げたい。商品を宣伝したい。将来有望な選手を育てたい。

そうした目的は、企業活動として自然である。

ただ、企業が支援したいのは、必ずしもすべての選手ではない。

注目を集めやすい競技や、将来活躍しそうな選手に資金が集まることも考えられる。

では、成績の伸びない選手はどうなるのか。

競技人口が少なく、商業的な魅力も乏しい種目は、誰が支えるのか。

従来の挙国体制には、国が資源を配分することで、採算の取りにくい競技も支援できるという側面があった。

市場の仕組みを取り入れれば、そこに別の難しさも生まれる。

国家の管理と市場の競争を組み合わせれば、両方のよいところだけが残る。そんなに都合よくいくだろうか。

国は金メダルが欲しい。

企業には投資に見合う成果が必要だ。

その間にいる選手の利益を、誰が守るのか。

ここを曖昧にしたままでは、新型という言葉も、少々心もとない。

学校にサッカーが戻ってきた

もっとも、制度が変わり始めていることも事実である。

今年の中国青少年サッカーリーグは、その一つの例だろう。

10月17日に行われた男子U13の全国決勝では、河南省実験中学と民間の育成クラブが共同でつくった「河南実験漢森」が優勝した。

準優勝した大連のチームも、学校、プロクラブ、民間の育成組織による共同チームだった。

かつてのように、国や地方の体育機関が選手を集めるだけではない。

学校と民間クラブが協力して、競技力の高い選手を育てているのである。

今年はU13、U15、U17の地域リーグで、週末に試合を行うホーム・アンド・アウェー方式も展開された。

学校に通いながら、競技を続けるための工夫だ。

これは、評価してよい動きだと思う。

ただし、この育成改革を、そのまま新型挙国体制の成果と断定することはできない。制度は複数の政策にまたがっており、個々のチームの成績との因果関係も確認されていない。

それでも、国家だけでなく、学校や民間の育成組織が競技を支えるという方向は共通している。

ここで思い出すのが、2007年10月に取材した北京理工大学の金志楊監督である。

当時、北京理工大学のサッカー部は、中国のプロリーグに参戦していた。

大学のチームがプロのクラブと戦う。中国では珍しい試みだった。

金監督は私に、こう語っていた。

「スポーツを学校の手に戻したい」

その言葉は、「中国が見据える『五輪後』というテーマ」という記事に残している。

当時、金監督が目指していたのは、学校で学びながら、高いレベルの競技にも挑戦できる仕組みだった。

あの言葉を聞いたとき、私は中国のスポーツが少し変わろうとしているのだと感じた。

そして今、学校と民間クラブが共同で育成した少年たちが、全国大会で優勝するようになった。

単純に同じ制度の延長だというつもりはない。

しかし、学校を競技スポーツの中に取り戻すという問題が、今も中国スポーツの重要な課題であることは分かる。

問題は、その先である。

学校の名前を付けたチームで全国優勝したからといって、選手たちの学業や進学が保障されたわけではない。

競技のために学校を休んだとき、誰が授業の遅れを補うのか。

プロになれなかった場合、別の進路を選べるのか。

そして、本人がサッカーをやめたいと思ったとき、その選択を認めてもらえるのか。

新型挙国体制が本当に選手のためにもなる制度なのか。

私は、こうしたところを見たいのである。

国が育てた選手の老後は、誰が見る

もう一つ、忘れてはならないのが、引退後の問題である。

選手は、いつまでも競技を続けられるわけではない。

五輪で金メダルを獲得した選手でも、いつかは引退する。

まして、国家代表に届かなかった選手や、けがで競技を断念した選手もいる。

その人たちが、社会へ戻ったあと、どんな生活を送っているのか。

これは、挙国体制を評価するうえで、もっと重視されるべき問題ではないだろうか。

中国の国家体育総局は、2026年の選手保障政策で、高等教育への進学支援や職業転換の研修、けがをした選手への保障などを進める方針を示している。

競技を離れた選手が学び直したり、新しい仕事に就いたりするための支援である。

方向としては、必要な取り組みだ。

ただ、制度ができたことと、選手が実際に仕事を得て生活していけることは違う。

研修を何人が受けたのか。

そのうち、希望する仕事に就けた人は何人いるのか。

引退から数年たっても、安定して働いているのか。

こうした結果を見なければ、選手を支える制度が本当に機能しているのかは分からない。

2007年、什刹海体育学校で見た子どもたちは、今では立派な大人になっているはずだ。

あの子どもたちが、その後どんな人生を歩んだのか、私は知らない。

国家代表になった人もいるかもしれない。

途中で競技をやめ、別の仕事に就いた人もいるだろう。

ただ、どちらの道へ進んだとしても、子どもの頃にスポーツに打ち込んだことが、その後の人生の負担になってしまうのは、残念なことである。

国のために選手を育てるというのなら、国のために競技した人の生活にも、責任を持つべきだと思う。

金メダルの獲得に成功した制度が、引退選手の生活を支えられなかったとしたら、それを本当に成功した制度と呼べるのだろうか。

強い国と、スポーツを楽しめる国

さらに、新型挙国体制を考えるとき、私にはもう一つ気になることがある。

中国は、どんなスポーツ大国になろうとしているのか、ということだ。

五輪で金メダルをたくさん取る国なのか。

それとも、普通の人々が日常的にスポーツを楽しめる国なのか。

この二つは、似ているようで、実は同じではない。

国が優秀な選手を選抜し、専門的な練習をさせれば、世界で勝てる選手を育てることはできるかもしれない。

しかし、それだけで普通の市民が使える体育館が増えるわけではない。

近所に運動する場所がなければ、五輪でいくら金メダルを獲得しても、スポーツを楽しめない人はいる。

子どもが競技を始めても、保護者が練習費用を負担できなければ、続けられないこともある。

高齢者や病気のある人がスポーツを楽しむには、トップ選手を育成するのとは違う環境が必要になる。

中国政府も、こうした問題を認識している。

2026年1月に公表された国家体育総局の政策論文では、学校教育や健康、介護、観光などとスポーツを結びつける方針が示されている。

さらに、競技スポーツで蓄積した施設や技術を、一般市民の健康づくりにも役立てようという考え方も打ち出している。

ただし、競技スポーツの新型挙国体制と、一般市民向けのスポーツ政策は同一の制度ではない。

両者を結びつけようという方針と、実際に成果が出ていることも区別する必要がある。

それでも、国がスポーツのために集めた資源を、トップ選手だけでなく一般の人々にも使おうという発想には意味がある。

むしろ、そこまで進まなければ、本当の意味でスポーツ強国になったとは言えないのではないか。

金メダルのために整備した施設が、大会のあとも地域で使われる。

世界チャンピオンを育てた指導者が、普通の子どもたちにもスポーツを教える。

選手として成功できなかった人が、その経験を生かして働ける。

そうしたことが当たり前になれば、挙国体制で培ってきたものにも、金メダル以外の価値が生まれる。

国のために集めた力が、国民の暮らしにも戻ってくるというわけだ。

ただ、現時点でそこまで実現したと判断するには、材料が足りない。

「新型」の看板を掛け替えただけにしないために

そもそも、「新型挙国体制」という考え方は、今年突然生まれたものではない。

中国の研究者たちは、2000年代初めから、政府の力と市場の仕組みを組み合わせる新しい挙国体制を議論していた。

つまり、今回の改革は、長年の課題に改めて取り組もうとしているものでもある。

それ自体はよい。

しかし、改革に「新型」という名前を付けたからといって、過去の問題が消えるわけではない。

国家が選手を選び、金メダルを目指す。

そこへ企業が参加し、大学が協力し、民間クラブが選手を育てる。

確かに、参加する組織は増えた。

だが、最終的に求められるものが相変わらず国際大会の成績だけなら、何が新しくなったのだろう。

これまで国が負担していた仕事を、社会に分担してもらうようになっただけではないか。

少々厳しい言い方かもしれないが、私はそう感じる。

もちろん、国家代表が世界で勝つために、国が支援すること自体を否定するつもりはない。

競技によっては、民間だけでは十分な強化が難しいものもあるだろう。

優秀な選手が世界の舞台で活躍することには、大きな価値がある。

しかし、国際大会で勝つことと、スポーツに関わる人々の生活が豊かになることは、別の問題である。

ここを混同してはいけない。

新型挙国体制が従来の制度より優れているというのなら、その違いは、メダルの数以外でも示してほしい。

子どもたちが、学校教育を受けながら競技を続けられているか。

選抜から外れた選手が、別の道へ進めるか。

引退後に、仕事や生活の保障を得られているか。

そして、競技スポーツに集中してきた資源が、一般市民のためにも使われているか。

それらを確認できて初めて、「新型」の意味が分かるのだと思う。

あの子どもたちにとっての「新型」

2007年、什刹海体育学校で見た体操の子どもたち。

5歳、6歳の小さな身体で、何度も鉄棒や平均台に挑戦していた。

中国の金メダルを支えてきた挙国体制は、ああした子どもたちの努力の上に成り立っていた。

もちろん、そこから世界チャンピオンになった人もいる。

しかし、選ばれなかった子どもたちも大勢いたはずだ。

あれから中国は経済成長を遂げ、スポーツ産業も大きくなった。

民間企業が競技を支援し、大学やクラブが選手を育て、国家代表チームの編成にも参加する。

確かに、スポーツを取り巻く環境は変わっている。

だからこそ、今度は金メダルを取るための仕組みだけでなく、その仕組みに参加する一人ひとりの人生を考えてほしいと思う。

国は金メダルを獲得すれば、国際大会で成果を残すことができる。

指導者も、優秀な選手を育てたという実績を残せる。

企業も、競技への支援を宣伝に使えるかもしれない。

しかし、途中で競技を離れた子どもには、何が残るのだろう。

新型挙国体制が、その問いに答えられるのであれば、改革には大きな意味がある。

反対に、民間の資金や人材を使って、以前より効率よく金メダルを獲得するだけなら、それは制度の改良ではあっても、選手のための改革とは言い切れない。

国のためにスポーツをする。

その考え方が、すべて間違っているとは思わない。

ただ、国のためにスポーツをしてきた人が、競技を離れた途端、国から忘れられてしまうようでは困る。

「新型」というのだから、そこまで変えてもらいたい。

金メダルを取った選手の名前だけでなく、金メダルを取れなかった子どもたちの将来にも、目を向ける。

少なくとも私は、そんな変化を見てみたいのである。

＜了＞

参考資料・政策文書

筆者の過去記事

※2007年の体育学校および北京理工大学に関する描写は、筆者自身が当時取材・執筆した署名記事に基づく。2025～2026年の政策については中国政府の公式文書・発表を参照した。政策の実施と成果は区別し、新型挙国体制が選手の教育・職業転換に与えた効果については、現時点で全国的な実証結果を確認できていない。